カナダ、日本、アメリカの防災システムとかの雑記

カナダ、日本、アメリカの防災システムとかの雑記
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日本では地震の時や、津波注意報、はたまた北朝鮮のミサイル発車時などに国民の携帯にアラート(通称J-ALERT)を送るシステムがある。アメリカでも一部似たようなシステムがあり、 2018年1月13日のハワイ州でおきた北朝鮮弾道ミサイルに対する緊急避難アラートも、(誤送信であったものの)このシステムによるものだった。

2018年1月23日のアラスカ大地震

推定マグニチュード7.9の大きな地震が、2018年1月23日の深夜午前0時31分ごろにアラスカ湾で発生した。それに伴い湾沿岸の広域に渡って大規模な津波注意報が発令されていたらしいのだが(カナダのバンクーンバーも該当地域に含む)、この事実を知ったのは同日会社に出社した後にみたニュースサイト上においてだった。自分の携帯にはなんの通知もきていない。それどころか、車内でこの話題に触れているものすら誰もいなかった。津波警報はその後解除された。

2018 Alaska earthquake

システムの整備には時間がかかる

日本の・・・「全国瞬時警報システム(Jアラート)の導入実験が最初に開始されたのは2004年の11月らしい。その後、数々の実証実験、トライアンドエラーを繰り返し、国民の反応をみながら改良を重ね、ほぼ全国的にシステムの基盤が整ったのが2011年の6月頃とされている(東日本大震災の影響も大いにあり)。

日本のJアラートは2018年2月現在、世界でもっとも進んだ警報システム?

さすが地震大国日本といったところか、世界的にみて国民全体に一定規模以上の地震をフィルタリングし、一定以上の信頼性を保った状態の情報を数秒でほぼ全国民に知らせることができるアラートシステムを持っているのは世界的にみても日本だけらしい。地震予知というのはそれだけ難しいもので、検証がたくさんできる日本だからこそ発達が早い1つのテクノロジーである。そのほかに地震警報を国民に発令するシステムを採用しているのはメキシコがある(SASMEX or Alerta Sismica)が、システム運用は非営利組織であり、国全土で運用されているわけではなく、対象地域はメキシコシティを含む一部地域のみである。

毎年言われてる「地震くるくる詐欺」はユニバーサル

日本では毎年のように、都市の初め頃などに「今年は大地震が来る」的な学説が発表されたのだと、周期説的に今年は来る可能性が高いだの言われている。これはカナダでもアメリカでもそうだし、その他の国でも言われている。そしてどっかしらでは必ず毎年大きい地震が起きている。

もちろん定期的にこうやってリマインドしていただいた方が国民の防災意識が高まるので、これはそういった意味でとても大事な事なのかもしれない。

カナダで乾パンなかなか売ってない

いわゆる緊急避難用のバックをつくっておこうといざ缶詰やれ乾パンやれの非常食を探しに買い出しに出かけてみると、乾パンがどこにも売っていない。日本だと結構簡単に見つかるのに。缶詰の種類も日本の方が種類が豊富で安い。単に地元のお店のレベルが揃いも揃って低かっただけなのかもしれないが。

職場で定期的に防災訓練がある - カナダ

自分の場合だが、バンクーバーでオフィスワーカーをしていると定期的に防災訓練に強制参加させられる。20階建以上の高めのビル内でのオフィスワークを2つ経験しているが、どちらでも定期的に似たような防災訓練を受けさせられた。他のビルがやっているのもわりとみるので、ある程度の大きさのビル内で仕事をしている場合は従業員にそれを課すルール的なものがあるのかしれない。レストラン勤務の友人からその手のものがあったという話は聞いたことがない。

日本でもあるところはあるだろうが、都内の新橋や四ッ谷などで高層ビルビル内勤務だった時にはそんなものはなかった。人口密度が高すぎるのか、皆忙しすぎるのか。

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